私が給与の5割以上を米国株へ投資する理由
どうもメーカー営業マン(@makereigyouman)です。
Twitterである投稿を見かけました。
米国株の知識が全く無いのですがやはり国内株より魅力的なのでしょうか？
無知識な主にどなたかプレゼンをお願い申し上げます😞
— Junya@20代投資家 (@Junya206) May 9, 2020
・米国株は国内株より魅力的なのか？
今回は私が米国株へ投資する理由を記事にします。
私が米国株へ投資する理由
私が米国株へ投資する理由を大きく4つ列記します。
- 圧倒的な高パフォーマンス
- 積極的な株主還元
- 有望な将来性
- 米国株に投資している俺かっこよくね？
はい、最後ふざけました。
（でも実際いるんじゃないですか？そんな雰囲気投資家）
ちょっと脱線しましたが、主には上3つが大きな理由です。
以下、詳細を述べていきます。
圧倒的な高パフォーマンス
出所：投資家Life
米国株の優位性は過去のパフォーマンスから見て明らかです。
バブル崩壊後からほとんど成長していない日経平均と比べて、NYダウは右肩上がりで成長しているのが分かると思います。
仮に1990年代に日経平均とNYダウに等金額を投資した場合、約14倍も開きがあります。(為替変動非考慮）
なんなら、日経平均は含み損となってしまいます。
マネーの達人に面白い記事がありました。
>>「日経平均」VS「S&P500」
結論から書くと、S&P500に30年間投資すると、9.89%のリターンで、
日経平均は30年間投資で、たったの0.1838%だったそうです。
更に、過去リターンから算出すると、日本株は約20年で元本割れリスク消失に対し、
米国株は15年で元本割れリスクが消失するようです。
過去パフォーマンスから見て、米国への投資が優位なことは歴然です。
ただ、あくまでも過去リターンであることは頭に入れておく必要があります。
・NYダウとは・・・
ダウ・ジョーンズ工業株価平均の略称
ニューヨーク証券取引所に上場する銘柄から厳選された30銘柄で構成される。
・ バブル崩壊後から現代においての経済低迷期は失われた20年と呼ばれる。
積極的な株主還元
米国株には連続増配する企業が多数あります。
20年以上増配を続ける企業は配当貴族と呼ばれます。
| 米国株 | 日本株 | |||
| 企業名 | 増配年数 | 企業名 | 増配年数 | |
| スリーエム | 59 | 花王 | 28 | |
| コカ・コーラ | 55 | USS | 20 | |
| アルトリア・グループ | 49 | SPK | 20 | |
| ペプシコ | 44 | 三菱UFJリース | 19 | |
| エクソン・モービル | 34 | 明光ネット | 19 | |
| AT&T | 33 | 小林製薬 | 19 | |
| シェブロン | 29 | 芙蓉リース | 16 | |
| キャタピラー | 25 | 沖縄セルラー | 16 | |
| IBM | 23 | KDDI | 16 | |
上記表は米国株と日本株の企業別増配年数を比較したものです。
差は明らかで、日本株トップの花王は28年ですが、その倍以上の年数でスリーエムが増配しています。
その他にも、米国株には配当貴族が多数存在します。
株主還元に積極的な企業が米国株には多いのが明らかでしょう。
個人的な印象ですが、日本株は業績が悪化したらすぐに減配（もしくは無配）になる企業が多い印象です。
逆に米国株は配当貴族のプライドがあるのか、配当維持には力を入れてくれている印象です。
実際、エクソン・モービルは記録的原油安の中でも配当は維持しました。
最近、見直され気味ではあるようですが、
米国には古くから「株主第一主義」の風潮があったようです。
有望な将来性
出所：野村證券
米国は2100年まで人口が伸び続けると言われています。
とはいえ、人口増加と株価上昇には相関性がないことが示されているデータもあったりします。
ただ、経済成長のベースは人口増加が源泉にあります。
人口増加は新たな労働・消費を生み出し、GDP成長を支える原動力となるからです。
オマハの賢人こと、投資の神様ウォーレン・バフェットはこう言っています。
「100年後はダウ100万ドル」 出典：大和ネクスト銀行
この大っぴらにも見える数字は馬鹿にはできません。
年率7%の株価成長が維持されれば、ありえない話では毛頭ありません。
それだけ米国には将来性があるということですね。
また、マイクロソフトやアップルなど新たな消費を生み出すイノベーション企業が多いのも米国株の魅力です。
まとめ
- 圧倒的な高パフォーマンス
- 積極的な株主還元
- 有望な将来性
以上の3つの理由から私は米国株へ投資を続けます。
国別時価総額割合
また、更に付け加えると世界的に見ても株式市場の時価総額は米国がトップです。
日本は世界的に見ると7.5%しかありません。
今後日本は、人口減少とともに経済は衰退していくと思います。
私は、縮小していく株式市場へ投資していく理由はないと考えます。
※投資は自己責任でお願いします。
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