長期保有で利回り10%超、ヤマダ電機【9831】を新規購入

2020年5月22日

どうもメーカー営業マンです。

長期保有で株主優待が激増するヤマダ電機【9831】を新規で購入しました。

100株@552円

その後、微益で売却し100株@442円で再度購入しています。

ヤマダ電機とは

会社名 株式会社ヤマダ電機
代表取締役 会長 山田 昇
代表取締役 社長 三嶋 恒夫
本社所在地 〒370-0841 群馬県高崎市栄町1番1号
創業 1973年4月
設立 1983年9月
資本金 連結710億円(2020年3月)
総資産額 連結1兆1,840億円(2020年3月)
自己資本比率 連結49.7%(2020年3月)
従業員数 連結18,853名(2020年3月)

出所:株式会社ヤマダ電機 公式HP

誰もが知る、日本の大手家電量販店チェーンです。

家電量販店で最大級を誇ります。

005年には、専門量販店として日本で初めての売上高1兆円を達成しています。

現在は認知度が高くなっているかもしれませんが、群馬県(未開の地)を本社に置く企業でもあります。

やたらと耳に残るテーマソング

「ヤマダ電機の唄」
作詞:ヤマダ電機とゆかいな仲間たち
作曲:富田伊知郎氏

なんかも有名ですよね。

売上高・経常利益

売上高・経常利益ともに、2011年3月をピークに軟調に推移しています。

ネット通販の浸透で大規模店に雑種雑多な商品が陳列するビジネスモデルは大きな転換期に入りつつあるようです。

株価推移

出所:Yahoo!ファイナンス

過去5年間の株価推移です。

微妙に右肩上がりで推移しています。

また、チャートを見ると7月~9月にかけて下落し、10月~2月頃にかけて上昇している傾向が見受けられます。

2018年4月には、業績見込みを大幅に下方修正したことで、株価は窓を開けて下落しました。

現在(2018年7月14日終値)の株価は558円となっており、そろそろ底値ではないかと思われます。

利回り10%超!株主優待

ヤマダ電機の株主優待はお買い上げ金額1,000円(税込み)ごとに1枚(500円)利用可能な割引券が貰えます。

更に、この株主優待は年2回(3月、9月)貰えちゃいます。

保有期間1年未満の場合

保有株式数 3月 9月 年間合計
100~499株 1,000円分 2,000円分 3,000円分
500~999株 2,000円分 3,000円分 5,000円分
1,000~9,999株 5,000円分 5,000円分 10,000円分
10,000株以上 25,000円分 25,000円分 50,000円分

1年以上継続保有の場合

保有株式数 3月 9月 年間合計
100~499株 2,500円分 2,500円分 5,000円分
500~999株 3,500円分 3,500円分 7,000円分
1,000~9,999株 6,500円分 5,500円分 12,000円分
10,000株以上 26,500円分 25,500円分 52,000円分

2年以上継続保有の場合

保有株式数 3月 9月 年間合計
100~499株 3,000円分 2,500円分 5,500円分
500~999株 4,000円分 3,500円分 7,500円分
1,000~9,999株 7,000円分 5,500円分 12,500円分
10,000株以上 27,000円分 25,500円分 52,500円分

上記の表を見ると、100株が一番利回りが高いですね。

100株を2年以上継続保有すると、配当も含め、利回りは10%を軽く超えます。

購入価格(552円)から計算すると、5,500円(株主優待)+1,700円(配当)=7,200円

7,200円÷55,200円=0.13と、利回りは13%となります。

株主優待と配当が続けば9年程度で元が取れてしまう計算です。

家電量販店の現状

画像引用元:Wikipedia

アマゾンや楽天などのインターネット通販の普及により、家電量販店業界自体が消滅するかもしれないと言われています。

家電量販店の存在感は薄れつつあり、ビジネスモデルは大きな転換期を迎えています。

家電量販店大手のヤマダ電機も相次ぐ店舗閉鎖をしている状況です。

そんな、先行きが非常に不安な家電量販店の現状があります。

まとめ

先行きが非常に不安な業界ではありますが、株主優待が驚異的にお得なことから100株購入しました。
更に、9年程度で元が取れてしまうことも購入理由の一つです。(優待が存続すればの話ですが。)

 

業界には暗い話が多いですが、その中でも近年では明るい話もあるようです。

多くの家電が日々誕生している世の中の消費者には「実際に触ってみないとわからない」「インターネットの口コミだけでは購入判断がつかない」などの考えが浸透しつつあるようです。

実際に消費者と接触しモノを売る家電量販店は、これから各地域に根付く重要な存在となりえるのではないかと思われます。

 

上記の理由から、100株であれば長期ホールドでいいのではないか、と判断を下しました。

 

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